マインドフルネス
について

マインドフルネスについて

About Mindfulness

  • マインドフルネスについて
  • “「今」ここに「心」を完全においていることを、
    古来、仏教では「念(サティ)」といい、大切な行としてきました。
    過去や未来に心をさまよわせず、今この瞬間に完全に集中して生きるとき、
    私たちの中には深い理解と叡智、大いなる安らぎが生まれます。”

    (ティク・ナット・ハン著 『和解 インナーチャイルドを癒す』より)

    過去や未来に心をさまよわせず、「今」ここに「心」を完全に置いていることを、仏教では「念」(パーリ語で「サティ」)といい、
    ベトナムの禅僧で、現在はフランスを中心に活動しているティク・ナット・ハン師がこの「念」を「mindfulnessマインドフルネス」と表現しました。

    また、1979年にマサチューセッツ州立大学メディカルセンター内に瞑想クリニックを創設したジョン・カバットジン氏による
    「マインドフルネスストレス低減法(MBSR)」
    この8週間のプログラムの中には、ヨガのプラクティスが含まれています。
    ヨガの教えにおいては、心と体を繋ぐ、或いは、呼吸と体の動きを繋ぐことを大切な修練の一つとしていますが、
    これは「呼吸」「からだ」「こころ」を一つにする、マインドフルネス瞑想を行う際の意識の在り方とも通じています。

    西洋医学のみでは改善しない慢性疾患を患う患者さんのセラピーとして、
    もとは禅の教えである「マインドフルネス」が、
    医学や心理学の分野において役立てられていた歴史の中に
    「ヨガ」と「マインドフルネス」の繋がりが見えてきます。

    そして、
    このマインドフルネスの教えに基に、Google社のチャディー・メン・タン氏が開発した、グーグルの社内研 修プログラム「Search Inside Yourself, SIY(サーチ・インサイド・ユアセルフ)」が
    2012年に出版されベストセラーとなり、
    企業の経営理念、社員の研修、リーダーシップの育て方というところにも
    マインドフルネスが取り入れられるようになり、日本でもビジネスマンをはじめ、広く知られるようになりました。

    今この瞬間に、心(意識)を満たす、
    即ち「今を感じる」「今ここに在る」というマインドフルネスの実践は、
    とてもシンプルでありながら、
    普遍的に人の心を深いところから癒し
    潜在的な力を最大限に引き出すエネルギーを持っています。

    瞑想の実践と合わせてこの 「マインドフルネス」という概念について、
    仏教の教えを主軸とした座学からも紐解き学、びを深めることが
    欠かせない、大切な要素になりますが、
    今ある幸福や自身の本当の願い、
    内側に既にある自らの可能性に気づき、
    自分らしさや自身の可能性に目覚め、
    心を変容させるプロセスへと導いてくれる、
    人生をより豊かなものへと変えてくれる足掛かりとして、
    日常の中で役立てることができます。

瞑想中の脳(メディテーション・サイクル)

図1

※『脳と心のしくみ』3章 (提供:名古屋大学脳と心の研究センター 「f MRI(機械的MRI)でみた安静時の脳の血流」より」)

瞑想中の脳ではDMN(デフォルトモードネットワーク)という領域に血流が増加します。
思考が止まっている(何も考えていない)ときにこそDMNが活性化し、記憶や思考が整理され、
記憶の再構築やひらめきなどの体験が起きやすいことがわかっています。
また、DMN以外に「気づき」や「共感」に関係する前部島皮質、
「集中力」を司る背外側前頭前野も、瞑想によって活性化されます。

図2
  • ティク・ナット・ハン (「マインドフルネス」の生みの親)
    1926年ベトナム中部に生まれ。
    16歳で仏道に入り、ベトナム戦争中は被災者や難民の救済を行う。
    1966年に渡米してベトナム戦争終結の和平提案を行う。

    詩や著作を通してアメリカ社会に禅を根付かせるのに貢献。
    1982年に当時亡命中の南フランスにプラムヴィレッジ・瞑想センター(Plum Village Midnfulness Practice Center)を設立。
    そこでも避難民や政治的囚人、飢えに苦しむ人々など救済に尽力しながら、「マインドフルネス」という言葉で瞑想の指導にあたる。
  • ティク・ナット・ハン

期待できる効果

  • 休職者減、離職者減、休職者の再休業率減
  • 状況の早期把握、対策ができる
  • 労働生産性向上
  • 社員満足度、モチベーション向上
  • 社内の雰囲気が明るくなる社員がお互いに関心を持つようになる
  • 残業費・各種手当等コスト削減
  • 人材の定着
  • 対社外アピール
  • 採用の競争力向上
  • 社内の人間関係向上